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第１０回ケータイで体験型の授業を実現　青山学院大学

admin — Mon, 21 Dec 2009 07:37:18 +0000

◇伊藤一成助教の情報セキュリティ教育

　携帯電話の普及は著しく、大学生の日常生活には欠かせない情報機器になっている。大学では、携帯電話を授業や情報伝達に生かす試みが広がり、ケータイは大学教育の幅を広げる情報端末として注目されている。青山学院大学社会情報学部の伊藤一成助教は、「情報倫理」「情報セキュリティ」の授業でケータイを活用している。単に学生との双方向（インタラクティブ）なやり取りにとどまらず、学生がケータイを使いながら学ぶ体験型の授業をデザインし、学生の関心、理解を高めている。

　伊藤助教がケータイを活用しているのは、「社会情報とは何かを」を学ぶ「社会情報入門Ⅰ」。「社会学」「情報学」「認知科学」の内容をオムニバス形式の授業で、伊藤助教はこのうち情報系授業を担当し、「情報倫理」「情報セキュリティ」のテーマで4コマの授業を行った。

情報の講義をする伊藤助教

　　　伊藤助教は、「NLP（自然言語処理）とその応用」が専門だが、「語学教育とプログラミング教育の融合」「ＩＴ人材育成」などにも関心が高い。授業を設計する中で、大学の情報教育が「モラル」や「ネチケット」などにとどまっていたり、「気をつけましょう」という説教、知識の伝達のレベルだったりすることが多いことを懸念していた。同時に、大学生の現状を考えると、「情報セキュリティ」の知識、理解が乏しく、このまま社会人になると、実務でさまざまな問題を起こす心配があると考えていた。伊藤助教は、学生が将来ネット社会を生きていく中で「そういえば、伊藤先生の授業で・・」と思い出せるようにしたい、そのために学生の生活に結びついた教え方が必要と考えた。そこで学生の必需品であるケータイの活用を考えた。しかし、伊藤助教は、ケータイを使って情報漏えいやデータベースを不当に操作して情報を盗み出す方法などセキュリティの脅威を疑似的に体験させることを考えた。情報セキュリティの啓蒙活動を行っているＩＰＡ（情報処理推進機構）が公開している「セキュリティを脅かす10大脅威」を使うことにした。ケータイを使って学生とやり取りをしながら、セキュリティの実際を体感させる授業を設計した。

連載　大学eラーニングの今

admin — Wed, 25 Nov 2009 03:00:53 +0000

　大学・大学院のｅラーニングは、多くの実践、研究の成果を生かし、さまざまな展開を見せています。よりよい学びやすい環境の実現、学習者の選択肢の拡大、教育の質の向上、コミュニケーションの促進、生涯学習社会への対応などさまざまな意図、目的でｅラーニングが実施され、ｅラーニングは大学改革の基盤、変革への基盤と考えられるようになりました。社会のニーズに応える教育を実施し、企業や社会との結びつきを強める上でもｅラーニングは強力なツールになるとみられています。

日本の大学のｅラーニングは今、どのように活かされているのか。独自のねらいと方法でｅラーニングに取り組む大学や大学院のｅラーニングの姿、ｅラーニング活用の成果を紹介します。

放送大学特定特任教授　平野秋一郎

第1回	熊本大学大学院「教授システム学専攻」 ― 日本初のｅラーニングによるｅラーニングの専門家養成大学院 ―

第2回	青山学院大学「ｅＬＰＣＯ」 ― ｅラーニングの専門家育成と質保証 ―

第3回	ｅラーニングでリメディアル教育を ― 千歳科学技術大学 ―

第4回	新しい大学教育のシステムを求めて ― 佐賀大学 ―

第5回	信州大学インターネット大学院 ― ｅラーニングならではの学習支援 Web「学生カルテ」の試み ―

第6回	早稲田大学人間科学部ｅスクール ― 成功のカギは「教員負担軽減への工夫」と「教育コーチ制度の導入」に―

第7回	知識から理解へ～「間違い探し」で洞察力を深めるeラーニングコンテンツ ― 九州大学歯学研究院 ―

第8回	学習者適応型ｅラーニングで学力を底上げ ― 北海道情報大学 ―

第9回	入学前ｅラーニングで学力の維持と学習習慣の継続を ― 鳥取大学 ―

第9回　入学前ｅラーニング　鳥取大学

kawafuch — Tue, 24 Nov 2009 03:00:20 +0000

－入学前ｅラーニングで学力の維持と学習習慣の継続を－

　大学入試が多様化している。少子化対策として、多くの大学がAO入試や推薦入試の定員を増やしたり、入試回数を増やしたりした。これにより学生の確保という目的は達したが、入学生の学力低下という問題にも直面することとなった。同時にAO入試や推薦入試で早い時期に大学入学が決まった生徒が、入学までの期間を無為に過ごしたり、学習意欲が薄れたりするという実態があることが明らかになってきた。いずれも大学教育の大きな障害になる。この問題に対処するため、大学はリメディアル教育や入学前教育に取り組むようになり、そのための有効な方法としてｅラーニングを活用する大学が増えている。鳥取大学では、AO入試や推薦入試で合格した生徒にｅラーニングで入学前教育を行い、効果を上げている。鳥取大学入学センターの森川修准教授と三宅貴也教授に聞いた。

森川准教授

三宅教授

大学入試の変化

　 AO入試（アドミッションオフィス入試）は増えている。文部科学省の調べでは、AO入試による入学者は2007年度には6.9％だったが、2008年度には8.0％に増えた。特に私立大では08年度は9.6％で07年度の8.2％を大きく上回った。推薦入試による入学者も08年度は35.4％を占めた。
　 AO入試と推薦入試で入学した学生は全入学者の43％に上り、入学試験を受ける一般入試の入学者は55.9％にまで減っている。私立大だけで見ると、一般入試の入学者は48.6％で、2年連続で半数を割り込んだ。
　 AO入試や推薦入試では、基本的に学力試験を課さない。そのため、全般的な学力は合格ラインに届かないが、学ぶ意欲が強い学生、得意分野ですぐれた能力を持つ学生を獲得できるというメリットがある。だが、AO入試や推薦入試の枠が広がるにつれ、大学で学ぶに足る学力、学ぶ意欲や目的が希薄な学生も入学してくるようになった。
　 AO入試や推薦入試は大学だけでなく、高校の教育にも影響を及ぼすようになった。3年生の秋という早い時期に合格が決まるため、卒業、入学まで半年近くを明確な目標なく過ごす生徒が出てくる。その間に、学習意欲を薄れさせ、学習習慣を失う生徒も出る。「入試に向け必死に勉強している生徒とAO入試や推薦入試で合格した生徒を同じ意識に保つことは難しい」と話す高校教員もいる。
　合格決定から入学までの間に、生徒の学ぶ意欲を維持し、大学で学ぶに足る学力を充足させる入学前教育が、重要な課題になっている。

第8回　学習者適応型ｅラーニング　北海道情報大学

kawafuch — Mon, 23 Nov 2009 03:00:12 +0000

－学習者適応型ｅラーニングで学力を底上げ－

学生の学力低下対策が多くの大学で課題になっている。学力不足の学生の指導だけでなく、学生の学力のばらつきにどう対応するかが深刻な問題だ。十分な学力と明確な目的を持った学生から学力、意欲が不足している学生までを同じ教室で教えるのは難しいだけではなく、効率が悪い。多様な学生をどう指導するかという多くの大学が直面する問題に、北海道情報大学はｅラーニングという方法を選び、個々の学生の学力に合った教材を提供する「学習者適応型ｅラーニング」で、学力の底上げを実現した。プロジェクトをリードした冨士隆教授に、学習者適応型ｅラーニングの概要や取り組みの背景、成果について聞いた。

学生の多様化

少子化の時代に学生を確保するため、多くの大学は入試のハードルを低くして学生の確保を図った。その結果、学力も意欲も大学に通う目的もさまざまな学生が一緒に学ぶようになった。特に学力低下問題は深刻で、大学教育を理解するだけの学力のない学生も入学してくる。学内の学力格差が広まり、優秀な学生から中学高校レベルの学力の学生が机を並べることになる。「クラスにTOEICの１００の学生から７００の学生までがいる」という、ある英語教員の嘆きは特別なことではない。そういう状況では、低学力の学生の指導に力を入れれば優秀な学生をスポイルすることになるし、従来の教育内容のままならつていけずに、学びを放棄する学生が出てしまう。教育の効率は悪く、大学、教員の負担は大きくなる。教室での一斉授業の限界が見えてくる。
北海道情報大学でも、学生の多様化対策が課題だった。札幌市の東、江別市に１９８９年に開学した北海道情報大学は、「情報の総合大学」の旗印のもと、高度ＩＴ人材の育成を進めてきたが、学力の低下、学生の多様化にどう対応するかが課題になった。

学習者適応型ｅラーニングシステムの開発

「学生の多様化はどこの大学も抱えている問題です。１００人２００人が一緒に学ぶ教室では、授業について来られない学生がいる。彼らを育てる環境は何かを考え、学習者適応型のｅラーニングという答えに至った」と冨士教授は語る。同時に「単に学力を補充するというだけでなく、学生が自分で学べる環境、学生が主体になって学べる仕組みを考えました」と言う。
「ＩＴによるＩＴ人材育成フレームの構築－学習者適応型e-Learningシステムの開発」プロジェクトを文部科学省の現代ＧＰに申請、採択され、2005年度から3年間の取り組みをスタートさせた。
・画像、音声などさまざまな教材や資料を活用して質の高い教育を提供する
・学力の不足している学生の理解促進に対応する
という２つの実現を目指し、ｅラーニングを正規の授業に取り入れた。
この取り組みでは、経済産業省が策定した「ＩＴスキル標準（ＩＴＳＳ）」の中の「アプリケーションスペシャリスト」の育成を目標に定めた。対象となる「システム構築を行う人材育成に関連する科目」は1年から4年までに１２科目ある。そのうち、「情報システム学概論」「ソフトウエア工学」「プログラミング言語」など6科目をｅラーニング化した。学生は大学の教室で、ｅラーニングで学ぶとともに、自宅で予習や復習を行える。

冨士教授

第7回　知識から理解へ　九州大学歯学研究院

kawafuch — Sun, 22 Nov 2009 03:00:39 +0000

－「間違い探し」で洞察力を深めるｅラーニングコンテンツ－

医療需要の拡大、医療の高度化、専門化に伴い、高度の医療技術と知識を兼ね備えた医師、歯科医師、看護師などの育成が急務になっている。学習内容が増大、多様化し、学習者は多くの知識、技術を効率的に学ばなければならなくなっている。それだけでなく、豊かな知識を基盤に、患者の容態や医療環境などを的確に把握し、総合的に判断できる「洞察力」の育成が求められている。
九州大学歯学研究院（歯学部）では、「洞察力」を育成するために、テキストや画像を使って「間違い探し」のｅラーニング教材を作成している。知識の伝達にとどまらず、事象の中にある「間違い」を発見することで、事象の総合的な理解を促す教育を目指している。知識の提供にとどまらず、知識を関連付け、状況全体を把握し判断できる総合的な理解力を育成する新しいｅラーニング取り組みだ。

間違い探しコンテンツ

「教育」「研究」「臨床」の各分野の人材を育成し、多くの歯科医師や研究者を送り出してきた九州大学研究院（歯学部）は、１学年５５名（３年時に編入学生が５名増）、６学年で３５０名の学生が学んでいる。医療を取り巻く環境の変化に対応すべく、患者の立場に立って最善の診療ができる人材を育成するための教育方法の工夫、改善を進めてきた。
歯学研究院（歯学部）では、歯科医師の育成には、知識を教えるだけでなく、患者の状態や医療環境を的確に把握し、総合的、主体的に判断できる能力「洞察力」の育成、そして臨床経験を積ませることが必要と考え、それを実現するｅラーニングコンテンツの作成プロジェクト「間違い探しを基盤とする洞察力育成医療教育」を企画、２００７年度の文部科学省「現代的教育ニーズ取組支援プログラム」（現代ＧＰ）に申請、採択された。
「間違い探しコンテンツ」は、文章、静止画、動画の中にいくつかの間違いを入れておき、学生がその間違いを探し出す問題だ。文章や画像の中の間違いを発見するには、状況全体の文脈や構造を把握し、その状況にそぐわないもの、不適切なものを見つけたり、その状況で医療従事者に求められる行動などを判断したりできなければならない。全体の構造やひとつひとつの動作、設備、機器などの意味、関係を理解している必要がある。個々の医療行為や設備、機器についての知識だけでは解けない問題だ。

坂井教授

第6回　早稲田大学人間科学部ｅスクール

kawafuch — Sat, 21 Nov 2009 03:00:06 +0000

－成功のカギは「教員負担軽減への工夫」と「教育コーチ制度の導入」に－

ｅラーニングだけで学び、卒業できる早稲田大学人間科学部の通信教育課程「ｅスクール」は、２００７年春、初めての卒業生を送り出した。学生の７割以上が社会人だ。働きながら、しかも１人でパソコンに向かうｅラーニングは学習意欲を持続させるのが難しく、修了率を上げることが大きな課題だ。ｅスクールでは、４年間で卒業した学生は５３人、入学時の学生数１６９人の３２％、標準在学年数の６年で卒業する学生は６割程度になると見込んでいる。全教員参加のｅラーニングで、深い学びを実現したと自負するｅスクール。「成功要因は、教員負担軽減への工夫と教育コーチ制度導入の２点」と言う教務主任の松居辰則教授に聞いた。

松居教授

フルオンライン

ｅスクールは２００３年４月、「生涯教育の充実」という目標を掲げて開校した。カリキュラム、講義内容はほぼ通学制と同じで、通学制と同じ卒業資格を取得できる。講義科目は通学制とほぼ同じ約１５０科目。一部スクーリングもあるが、演習や実習も含めて、授業のほとんどをビデオ・オンデマンドで行っている。
人間環境科学科、健康福祉科学科、人間情報科学科の３学科で、８００人が学んでいる。学生は、会社員が５１％を占め、６割強がサラリーマンで、残りは自由業１０％、無職２７％だ。年齢は１８歳から６０歳を超える人まで多様だが、働き盛りの３０代、４０代が６割近くを占める。最終学歴は高校卒３４％、大学卒２６％、専門学校卒１８％、短大卒１２％の順で、社会に出てからより高い教育を求める学生が多いことが分かる。
半期の履修科目数は、６３％の学生が「５～９科目」で、「１０科目以上」も４％いる。社会人学生は、勤め先から帰り夕食を終えた午後９時ごろから午前０時ごろまで学習する人が多い。講義ビデオを見て、電子掲示板で論議をし、小テストを受け、レポートを書く。１科目を学ぶだけで数時間かかる。平日だけでは足りず、土日も学習に励む学生が多い。

第5回　ｅラーニングならではの学習支援　信州大学インターネット大学院

admin — Fri, 20 Nov 2009 03:00:09 +0000

Web「学習カルテ」の試み

　システムとコンテンツがあればｅラーニングはできるのか――近年、大学でｅラーニング担当者の、こんな問いかけをよく聞く。システムの導入、コンテンツの作成に力を注いできたが、思ったような効果が出ない、ｅラーニングが普及しない、という悩みや困惑が背景にある。システムとコンテンツというインフラの上に、どんな教育を実現するか、ｅラーニングだからこそ可能な教育・学習の質、学習環境の実現に向けた動きが生まれ、大学ｅラーニングがステップアップしようとしている。信州大学の工学系研究科情報工学専攻でも、ｅラーニングの質の向上と可能性の拡大を目指して、学習支援の方法やシステムの開発を進め、７割の学生が修了している。支援のポイントは何か、プロジェクトをリードする不破泰教授に聞いた。

不破教授

教科書を揃えれば教育できるか

　信州大学の工学系研究科情報工学専攻は２００２年、インターネット大学院（ＩＴ大学院）を開設した。学部で取り組んできたｅラーニングの経験をもとに、社会人が働きながらｅラーニングで学べる環境をつくった。通学制の大学院だが、インターネットで受講でき、基本的には大学に通学することなく、ｅラーニング教材で学んで大学院修了に必要な単位を取得できる。生涯学習の時代に求められる学習環境の実現を目指し、工学系領域でのｅラーニングの方法や学習支援の方法を探ってきた。

初年度の２００２年度の入学者は、日本初のインターネット大学院と評判も高く、８０人を数え、０３年度、０４年度と７０人を超える人気だった。６年間で３９０人が入学、し、０８年４月で１４１人が学んでいる。入学者の大半が企業に勤めるサラリーマンで、３０～４０代が約８割を占める。５０～６０代の学生も１割ほどいる。

　ＩＴ大学院は、キャンパスに通ったり、毎日特定の時間を学習に当てたりすることが難しい社会人が自学自習できるようｅラーニング環境をつくった。ｅラーニング教材づくりに力を入れ、これまでに１０８科目分をつくった。

　コンテンツはテキストベース。コンピューターのＣＰＵの動作を示す場合など、文章で説明するより分かりやすい場合にアニメーションを使うことはあるが、教員の講義などの映像はない。そっけないほどシンプルなコンテンツだ。「工学系では数式や理論を理解することが大事なので、教員の表情などの情報は必要ない。そこは文科系と違うのかもしれません」と不破教授は言う。

　ｅラーニング教材は複数の単元で構成され、各単元の終わりにドリル形式のテストを行い、レポート課題を課す。テスト、レポートに合格すると次の単元に進み、科目の全ての単元テストに合格すると、その科目を修了したと認定される。不破教授は「ＩＴ大学院では、ｅラーニング教材は教科書に過ぎない。学生が飽きない工夫をし、教室の授業で使う教科書より丁寧に書かなければいけない。時々、達成感も与えなければいけない」と教材づくりの重要性を指摘しながら、「教科書を揃えれば大学教育ができるだろうか」と問いかける。

自学自習の壁

　ｅラーニングは１人でパソコンに向かって行う自学自習型の学習方法である。そのため、「インターネットで教材を与えれば学習者は学習する」という手間いらずの便利なシステムと見なす大学教員が少なからずいる。それは、ｅラーニングが登場した当初、「コンピューターに教育ができるか」と非難した教員の発想と裏表である。そこでは、ｅラーニングは「コンピューターが人の代わりになる」という誤解、思い込みがある。

　たしかに、ドリルや予習復習など１人で学ぶ素材や環境としてｅラーニングが有効なこともある。だが、総合的な教育は人、教員の存在なしにはできない。

　不破教授は「はじめは、社会人は自分を律することができる。ｅラーニングでいつでもどこでも学べる環境を作ったのだから、どんどん学ぶだろう、と考えました」と言う。ところが、学習が停滞、中断する学生が出てくる。仕事が忙しかったり、疲れたりと理由はいろいろだが、いつの間にか学習から遠ざかる学生が出てくる。「いつでもどこでも学べるというのは、いつでもどこでもサボれる、ということ。いろいろな理由で『今週は、ちょっと休もう』となりがちです。その時、社会人だから干渉しない、本人の自主性に任せよう、というのは教育的にまずいことと考えました」と話す。

　ＩＴ大学院がスタートして１年くらいたって、「意外に伸び悩む」ことに気付いたという。入学して間もなく、学習は順調に進む。だが、ゴールデンウイークころから単元を修了する速度が落ちてくるという。教員はそれぞれ、学生の学習意欲を高める工夫はしているが、それでも学習意欲の低下、学習の停滞が見られる。不破教授は「通信制の大学、大学院の修了率は１０～３０％程度」という資料を見て、「そうなったら大変」と２００４年、組織的なサポートに取り組み始めた。

第4回　新しい教育システムを求めて　佐賀大学

admin — Thu, 19 Nov 2009 03:00:30 +0000

ボトムアップでネット授業を構築

大学は少子化や学力低下、国際化など多くの課題に直面し、旧来のシステムの改革を迫られている。その中で佐賀大学は早くから「教育改革」を旗印にｅラーニングに取り組み、トップダウンでなく、教員が地道な取り組みを進めてきた。ｅラーニングの実施には専門的な人材と設備が必要で、多額の費用がかかる。佐賀大学では、さまざまな方法で費用を捻出し、コンテンツを独自に開発する力を蓄えてきた。さらに、日本の大学のｅラーニングの普及、教育改革に役立とうと、教育・学習の方法やシステム、より良いコンテンツの開発、普及に取り組んでいる。佐賀大学のｅラーニングを牽引してきた高等教育開発センター教育開発部門ｅラーニング推進担当の穂屋下茂教授に聞いた。

ゼロからの出発

「ＬＭＳを知らなかったし、ｅラーニングという言葉さえ知らなかった。だから『ネット授業』と呼んだんですよ」と穂屋下教授は笑って振り返る。国立大学の先駆けを自認する佐賀大学のｅラーニングはそんなスタートだった。

国立大学独立法人化の検討が進む1999年、佐賀大学の将来に危機感を抱いた若手教員が集まった。大学のビジョン、教育改革を論議し、「大教室で行う講義はネットワークを使って配信し、教員はゼミ式の少人数教育に専念すべきだ」との方向性が打ち出された。それをキーワードにアクションプランがスタート、2001年に全学教育協議会で「全学教育ネット講義推進委員会」が設置され、実験サイトを開設した。

2002年４月、ネット授業を開講した。総合型授業「２１世紀のエネルギーと環境問題」が第１号のコンテンツだった。最初のネット授業は、全学教育科目で新規に始める科目とした。「従来からの科目をｅラーニング化すると、『パソコンがない』『見られない』という声が出る。だから新規科目でやることにしました」と話す。

ＬＭＳはなかったので、必要な機能を地元企業にボランティアでつくってもらい、グループウエアに追加したシステム「NetWalkers」でコンテンツを配信した。サーバーは５万円程度の組み立てパソコンだった。「教育改革を」という意欲がエネルギーだった。

ネット授業を進めて６年。ネット授業は教養教育科目１９、専門科目２、大学院科目３の計２４科目を実施。単位取得率は初年度の2002年の３９％から、2006年度の７２％まで上昇している。

第3回　千歳科学技術大学のリメディアル教育

admin — Wed, 18 Nov 2009 03:00:29 +0000

～すぐれた教材と自作体制～

大学生の学力低下が問題になっている。大学の授業を理解できるだけの学力、自ら学ぶ習慣を持たない学生が増え、リメディアル教育、入学前教育、初年次教育などに取り組む大学が増えているが、教育法のノウハウ、要員、日程など多くの面で制約がある。千歳科学技術大学では、1998年の設立当初から学力低下を予測、ｅラーニングを活用したリメディアル教育について研究、実践を進めてきた。開発したｅラーニング教材は1万5,000近くに達しており、学生の学力、学ぶ習慣を育てるとともに、地域の高校とも連携し、高校の教育力の向上や特色づくりに貢献している。千歳科学技術大学のｅラーニングの構築、研究を進めてきた小松川浩教授に聞いた。

全学でｅラーニング

千歳科学技術大学は、光科学を専門とする理工系単科大学で、「総合光科学部」と大学院の「光科学研究科」を擁する。「学生一人一人が主役の大学」「ｅラーニングなど基礎教育の充実」などを理念に掲げ、千歳空港に近いキャンパスで約1,000名が学んでいる。

千歳科技大では、リメディアル教育から卒業に向けたキャリア教育まで大学全体でｅラーニングを行っている。遠隔教育としてではなく、キャンパスでのｅラーニングが基本で、コアカリキュラムでは、対面授業とｅラーニングを組み合わせたブレンディッドラーニングからさまざまなデジタル教材を活用した授業などほほ全学でｅラーニングに取り組んでいる。

1年生は「数学」「物理」「化学」「情報」などほとんどの科目でｅラーニングを使うので、必修の「情報」の授業で、ｅラーニングの導入教育を行い、ｅラーニングの学び方を教える。「新入生にｅラーニングをやらせると、ゲーム感覚になってしまいます。画面をジーっと見つめたまま、問題を読んで、『○』や『×』を入力し続ける。しかし、学習はクイズや当て物ではありません。自分で考えて、解かないと学習にならない。だから、紙と鉛筆を使って問題を解いて、その答えを確認する道具として、ｅラーニングを使うことを教える必要があります。それを１年生でしっかり教えます」と小松川教授は言う。

第2回　青山学院大学「eLPCO」

admin — Tue, 17 Nov 2009 03:00:53 +0000

－eラーニングの専門家育成と質保証－

大学や大学院でｅラーニングを運用し、教育効果を上げるには、システムの運用管理、授業設計から学習支援まで、さまざまな人的支援と組織的な取り組みが必要だ。そこで、ｅラーニングの知識と実践経験を持つ専門家が求められるが、日本ではｅラーニングの専門家が職業として確立されておらず、育成する体制もない。その現状を打破し、ｅラーニングを活用した質の高い教育を目指し、青山学院大学は「ｅラーニング専門家」の育成教育を始めた。「ｅラーニングをトリガーにした教育のパラダイムシフト」を実現すべく、「世界に通用する専門家育成プログラムの開発と普及」を掲げて研究と実践を進めている。

５職種

青山学院大学（武藤元昭学長）は２００６年に「e-Learning専門家の人材育成」プログラムをスタートさせた。ｅラーニングの授業を実施する上で不可欠な５職種の専門家の育成を目指し、２６科目を開設している。ｅラーニングの専門家を学際的、体系的に育成する大学の学部として日本で初めての取り組みだ。大学の３、４年生と大学院生を対象に、５職種それぞれで９科目を履修するカリキュラムになっている。２００７年度までに３、４年生と院生を合わせて４６０人が履修登録した。

このプログラムを修了し、「総合試験」に合格すると、その職種の専門家として認定される。さらに、このプログラムはｅラーニングの普及促進を目的にした業界団体「日本イーラーニングコンソシアム（ｅＬＣ）」のｅラーニングプロフェッショナル（ｅＬＰ）資格と連携し、育成したｅラーニング人材が社会的に活躍できる環境も視野に入れている。

人材育成プログラムの開発、運営は「ｅラーニング人材育成研究センター」（ｅＬＰＣＯ＝Research center for e-Learning Professional Competency）が行っている。ｅＬＰＣＯは５職種について「ｅラーニング開発・運用の全範囲をカバーし、高等教育でｅラーニングの課題を解消するために必要な人材を網羅している」と自負し、５つの専門職と人材像を次のように定義している。

インストラクショナルデザイナ＝インストラクショナルデザインの手法を用いてｅラーニングの教育プログラムを設計、評価する専門家。eラーニングコースの分析・設計・評価フェーズのリーダで、コース開発の提案からコース設計を行い、最終的なコースの評価を行う。
コンテンツスペシャリスト＝ｅラーニングの教育プログラムの設計を反映して、適用すべきメディアの特徴を踏まえた教材を制作する専門家。開発フェーズのリーダで、教材制作をマネージする。
インストラクタ＝授業を通じて教授活動をする専門家（教員）。実施フェーズにおいて教授活動を行い、学習者の評価(成績をつけるなど)を行う。
メンタ＝ｅラーニングにおいて、学習者に対する質疑応答や情意面からの学習支援を行い、学生の主体的な学習に対する動機付けを行う専門家。SRL(Self-Regulated Learning : 自己調整学習)のeラーニングにおいて学習者に対して動機づけを行う。
ラーニングシステムプロデューサ＝学習管理システムの運用やコンテンツ管理を通して、技術的な側面から授業運営を支援する専門家。実施フェーズのリーダで、eラーニングシステムの管理・運用やシステムの改良を行う。

放送大学 ICT活用・遠隔教育センター » 大学eラーニングの今

第１０回 ケータイで体験型の授業を実現 青山学院大学